新しい働き方 4
そのさい、眼科医や精神科医の協力も得て、総合的に診断し、治療、リハビリテーション、予防対策をすすめる必要があります。
健康管理が労働者自らの自覚や職場の自主的活動に依拠しなければ効果をあげえな駆以上、健診結果は健康の保持・増進に必要な注意事項、留意事項を付して本人に伝えることが必要です。
また安全衛生委員会と当該職場に報告して適切な対策が講じられるようにしなければなりません。
定期健康診断の結果、あるいはかかりつけの医師の診断等によって、VDT作業で症状がすすむおそれがあるものについては、作業転換、作業時間の短縮、業務軽減など、労働者の健康保持のための適切な措置を講じさせなければなりません。
そのさい賃金などで不利益扱いさせないようにすることはいうまでもありません。
そのほか、眼鏡を使用しているものには、VDT作業用の眼鏡を支給させる必要があります。
普通の眼鏡は三〇センチ程度(本などを読む程度)に合わせており、それより長い視距離のVDT作業では眼の負担が起こるので、VDT作業用の別の眼鏡を購入する費用をださせなければなりません。
また視覚障害・頸肩腕障害、背腰痛症、放射線障害、精神神経障害など、VDT労働によそ起こると認められる病気に患ったものには、療養の機会を与え、療養、休業、通院・リハビリテーシ・ンなど、完全に健康を回復するためのすべての補償を使用者に行なわせなければなりません。
そのくらい企業がめんどうを見てくれたらなぁ。